世界16 か国の消費者調査と国際エネルギー機関 (IEA) や気候変動に関する政府間パネル (IPCC) などの信頼ある情報源からのデータを基にしたレポート

2023年版の最新レポートは、世界16 か国の消費者の「環境および社会の優先事項」、「購買行動」、「エンゲージメント」、「サステナビリティに関する理解の度合い」を計測しています。

気候変動や環境問題に関する議論がますます高まる中、この世界規模の調査は「サステナビリティ」に焦点を当て、企業の存続可能性を向上させる気づきを提供します。

【本レポートの収録内容】
・レポート本文(約240ページ)
・2021-2023のデータブック(Excel形式でダウンロード可能)
・著者リチャード・コープによる内容解説動画
※言語:英語

企業やビジネスが人々の不安に対処し、持続可能な未来を形作っていくことに取り組むことがますます重要になっています。ミンテルアナリストによる世界動向の分析から、消費者は依然として「自分たちで変化をもたらすことができる」と感じてはいるものの、将来的な環境破壊を防ぐ責任を企業に期待していることが判明しました。消費者が「グリーンウォッシング」について知識を深め、厳しい目で企業活動を見るようになってきているため、実際に変化を起こし、真の影響を与え、人々の頭にあるサステナビリティに関する優先事項に対処することで、企業の取り組みを実証する必要があります。

「サステナビリティ」の重要性が叫ばれる中、消費者はどのように行動しているのか?
消費者は環境問題やサステナブルなライフスタイルの必要性を認識していますが、それが必ずしも行動につながっているわけではありません。インドの消費者の大多数は、サステナブルなライフスタイルが最優先事項であると回答しましたが、2022 年時点で環境に優しい行動を定期的に実践しているインドの消費者は 3 分の 1 未満でした。この傾向は世界的に見られ、アメリカの消費者の3分の2が気候変動について懸念を持っているにもかかわらず、サステナブルなライフスタイルを個人の最優先事項と考えているのは、10人中4人だけでした。

今や企業が経済活動を行う際に、「サステナビリティ」の重要性が高いことは周知の事実でしょう。しかし、消費者の意識や期待は常に変化するため、人々に明確に届く、説得力のあるメッセージを伝え続けることが課題となります。本レポートでは、幅広い消費者調査から人々が何を望んでいるのか、そしてどのように人々のエンゲージメントを向上できるのかを明らかにします。

「サステナビリティ」ビジネスにとっての最大の課題とは?
ここ数年、消費者が「サステナブルなライフスタイル」を容易に取り入れられるよう、企業が支援することへの期待が高まっています。企業やブランドが企業活動の「サステナビリティ」という点について、消費者と積極的に関わることがこれまで以上に極めて重要になっています。ドイツの消費者の16 ~ 24 歳のほぼ半数が、「環境に配慮していることを示すことで良い印象を持つ」と回答しており、環境に優しいブランドイメージに強みがあることが明確に分かります。

消費者は、企業やブランドが環境問題についての専門家となり、サステナビリティを取り巻く問題に解決策をもたらすことを期待しています。ここには、企業がさまざまなサステナビリティの概念について、消費者を啓蒙する大きなチャンスがあります。この啓蒙活動に取り組むことで、エンゲージメントが高まるだけでなく、知識のギャップを埋め、サステナブルなライフスタイルをより達成可能な目標にすることに一歩近づきます。

しかし、このメッセージを企業がどのように伝えるかという点については、課題が数多くあります。ミンテルの調査によると、英国の消費者の大多数は「サステナビリティを訴求する企業を信頼していない」ことがわかりました。サステナブルであると訴求する企業が非常に多いため、消費者はどの企業を信頼すればよいのか分からなくなっています。同様に、インドの消費者の半数以上は、「ブランドによるサステナビリティに関する訴求の大部分が虚偽である」と思っています。これらの問題を克服し、信頼を築くには、サステナブルな企業活動について明確に、かつ正直に伝え透明性を保つ必要があります。

本レポートは国際エネルギー機関 (IEA) や気候変動に関する政府間パネル (IPCC) などの信頼ある情報源からのデータを特徴としたミンテルの世界的な調査を基にしています。「サステナビリティ」という側面において、消費者の共感を得ることをサポートし、戦略的意思決定を行うために必要な情報とツールを提供します。

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